東南アジア最古の青銅器文化として知られる東山（ドンソン）文化が、北部ベトナムの紅河（ホンハー）流域一帯に広がった。秦の始皇帝によって象郡が置かれ、郡県支配を受けた。蜀泮によって文郎国、甌越、雒越が統合され、甌雒（おうらく、紀元前257年 - 紀元前207年）が成立し、コロアを王都とした。紀元前207年に南越国が成立し、甌雒を併合した。

 
1847年4月15日、フランス軍艦がダナンを艦砲射撃し、フランスの侵略が始まる（ダナンの戦い（英語版））。
1858年9月、フランス・スペイン連合艦隊がダナンに侵攻（コーチシナ戦争、1858年-1862年）。
1862年6月、第1次サイゴン条約でフランスに南部3省を割譲。
1867年6月、フランス領コーチシナが成立。
1874年3月、第2次サイゴン条約でフランスに紅河通商権を割譲。
1882年4月、フランスがハノイを占領した。
1883年6月、トンキン戦争（1883年6月 - 1886年4月）が勃発。8月、癸未条約（英語版）（第1次フエ条約、アルマン条約）でアンナンとトンキンがフランスの保護領となる。
1884年5月、天津停戦協定（李・フルニエ協定）を締結。6月、甲申条約（第2次フエ条約、パトノートル条約）で清への服従関係を絶つ。
1884年8月、清仏戦争（1884年8月 - 1885年4月）が勃発。
1885年6月、天津条約で、清は宗主権を放棄すると共に、癸未条約と甲申条約で定めたフランスのアンナンとトンキンへの保護権限を承認した。1887年10月、フランス領インドシナ連邦（トンキン保護領、アンナン保護領、コーチシナ直轄植民地に分割統治、カンボジア保護国と併合、1889年4月にはラオス保護国を併合）が成立し、フランスにより植民地化された。日本では「仏印」と呼ばれた。


1883年以来、フランスの保護国であったベトナムでは、日露戦争に刺激され、1904年頃、ファン・ボイ・チャウ（潘佩珠）らによって反仏運動の結社「維新の会」が組織された。1905年、チャウは大日本帝国に渡って武器援助を仰ごうとしたが、大日本帝国に亡命中だった、清の梁啓超を通じて知り合った犬養毅らから武装蜂起の考え方を批判され、代わって人材育成の重要性を説かれた。チャウはその忠告を聞き入れ、ベトナムの青年らに日本への留学を呼び掛けた。科挙に合格していた青年ら200人以上が日本に留学し、この運動は「東遊運動」と呼ばれるようになった。
東遊運動はフランス植民地支配からの脱却を目指し、チャウは独立運動の若い指導者を育てようと同志を募って民衆からも資金を集めた。優れた青年らはこうして日本へ送られた。また、チャウ自身も日本に渡って奔走し、その人生を民族独立運動に捧げた。
やがて日本にいる留学生らが反仏運動の結社を組織し活動しだすと、フランス側は留学生の親族を投獄し、送金を妨害するなどして弾圧を行った。1907年、日仏協約が締結されると、フランスは日本政府に対して留学生の引渡しを要求した。日本政府はその要求には応じなかったものの、1909年には留学生全員を国外に追放している。こうして東遊運動は終焉を迎えた。
その後、日本から追放されたチャウは上海に逃れ、辛亥革命後の1912年、広東で「光復会」を創設して武力によるベトナムの解放を目指した。
1916年、コーチシナ蜂起。
1919年、ホー・チ・ミンが安南愛国者協会（Association des Patriotes Annamites）を組織。
1923年、『東法時報』、1923年 - 1928年）がサイゴンで発行される。1930年、ホー・チ・ミンが香港でベトナム共産党（インドシナ共産党）を設立。イエンバイ省でグエン・タイ・ホックらベトナム国民党によるイエンバイ蜂起、ゲアン省とハティン省でゲティン・ソヴィエトの蜂起が起こった。

1940年、ナチス・ドイツのフランス侵攻により、フランスは北部を占領され、南部にはドイツに協力するヴィシー政権が樹立された。
 
日本とフランスは日露戦争以降協調関係にあったものの、日本において民族主義者のベトナム人が活動していたこともあり、フランス領インドシナ政府は日本を警戒していた。
1937年7月の日中戦争（支那事変）勃発以降、中華民国の蔣介石政権に対して行われていたイギリスやアメリカ合衆国などによる軍事援助は、いわゆる援蔣ルートを通じて行われていた。特にフランス領インドシナを経由するルート（仏印ルート）は4つの援蔣ルートの中で最大のものであった。10月27日、フランス領インドシナ政府は中国に対する輸出を禁止したが、密輸は継続されていた。
 

（援蔣ルート）には以下があった。日本の参謀本部では1939年頃の各ルートの月間輸送量を次のように推定していた。

1. 香港ほか中国沿岸からのルート（香港ルート）：6,000トン　日本の香港占領で中止

2. ソ連から新疆を経るルート（西北ルート）：500トン　　　　ソ連はドイツとの戦争で中止

3. フランス領インドシナのハノイからのルート（仏印ルート）：15,000トン　日本の仏印進駐で中止

4. ビルマのラングーンからのルート（ビルマルート）：10,000トン
    

「仏印ルート」は1938年（昭和13年）頃から輸送量が約4倍に増え、その重要性を増していた。
1938年10月、日本は国境線の封鎖と視察機関の派遣を要求したが、拒否された。
1939年11月に日本はフランス政府と再度交渉を行ったが、これも拒否された。11月24日、日本軍は仏印と中国の国境に近い南寧を攻略した。第21軍参謀長の土橋勇逸少将がハノイに派遣され、フランス領インドシナ総督ジョルジュ・カトルーとの会談が行われ、日本は国境封鎖と、南寧の日本軍への補給を求めたが、インドシナ政府は拒否した。

1940年9月、日本は仏ヴィシー政権との交渉で北部仏印（ハノイ付近）へ軍隊の進駐を認めさせた。進駐目的は、援蒋ルート(蒋介石に対する米英仏などの物資援助ルート)遮断による日中戦争解決の促進と、南方進出の足がかりにしたい思惑があった。

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前後の世界の動き

3月30日 - 汪兆銘、南京で親日政府樹立（南京政府）。

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4月9日－ドイツ軍がデンマーク王国・ノルウェー王国に侵攻（北欧侵攻）、デンマークが降伏。

5月10日- ドイツがフランス、オランダ、ベルギー、ルクセンブルクに侵攻(黄色作戦)

5月15日 - オランダ降伏

6月14日　ドイツがパリに無血入城- 連合国軍のフランス撤退作戦エアリアル作戦開始

7月10日の憲法的法律採択、ヴィシー・フランス発足

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7月22日 第2次近衛内閣、成立。

9月23日 - 日本、北部仏印進駐

9月27日 日独伊三国軍事同盟。

9月28日 日本軍、北部仏印進駐。

11月5日　ルーズベルトが米大統領に選出
 
1941年、タイ王国とフランス（ヴィシー政権）の間にタイ・フランス領インドシナ紛争が発生した。詳細は「タイ」の項目参照。

 

1941年5月9日、日本政府は東京条約でこれを仲裁した後に

7月23日南部仏印進駐を決行。

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前後の情勢

4月16日- 日米交渉正式に開始

4月25日 日ソ中立条約調印。

5月15日- 日本政府、治安維持法改正

6月6日 大本営政府連絡会議、対南方施策要綱。

6月22日- ドイツ、バルバロッサ作戦発動しソ連を総攻撃(独ソ戦)

6月30日 - ドイツが日本に対ソ参戦要求

7月25日 - アメリカが在米日本資産凍結

7月19日ヴィシーフランスは日本側の要求を受け入れることを決定した。

7月28日 日本軍、南部仏印進駐、開始。

8月1日 アメリカ、全侵略国（含日本）への石油の輸出を全面禁止

9月4日 - ドイツ軍がレニングラード砲撃開始

9月6日 第六回御前会議、帝国国策遂行要領。

10月18日 東条英機内閣、成立。

11月26日 アメリカ、ハル・ノートを提示。

11月27日 - 日本政府がハル・ノートを最後通牒と認識

12月1日 第八回御前会議、対英米蘭開戦を決定。

12月8日 日本、英米に宣戦布告（太平洋戦争開戦）。

 

8月1日、アメリカは「全侵略国に対する」石油禁輸を発表したが、その対象に日本も含まれていた。またイギリスも追随して経済制裁を発動した。これらの対応は日本陸海軍にとって予想外であった。当時の石油備蓄は一年半分しか存在せず、海軍内では石油欠乏状態の中でアメリカから戦争を仕掛けられることを怖れる意見が高まり、海軍首脳は早期開戦論を主張するようになった。

アメリカ側は以前のフランス領インドシナ中立化案についての回答を求めたが、日本は南部仏印進駐が平和的自衛的措置であるとして、支那事変終了後に撤退するという回答を行った。ハル国務長官はこの回答が申し入れに対する回答になっていないと拒絶。その後も日本とアメリカの交渉は平行線をたどり12月8日に日本はイギリスとアメリカに宣戦布告

 

フランス領インドシナは本国から遠く、軍備も極めて弱体であった。しかも本国がドイツに敗れたため、独力で植民地を維持することは困難であった。そのため多くの植民地がヴィシー政府から自由フランス支持に転向していった。ヴィシー政府および植民地政府は植民地を維持するため、日本と協力する道を選んだ。

また日本側も植民地政府を温存する方針をとり、1941年11月6日の大陸指991号、11月15日の「対英米蘭蔣戦争終末促進に関する腹案」による大本営政府連絡会議の決定でも確認されている。この方針は「大東亜戦争(太平洋戦争)｣の目的であるとされた植民地支配からの「大東亜解放」とは矛盾した方針であったが、陸軍は「人種戦争の回避」という方針のためであるとして対応した。

太平洋戦争開始後も、従前のヴィシー政権による植民地統治が日本によって認められ、軍事面では日仏の共同警備の体制が続いた。

またフランス領インドシナ政府は日本軍の駐留経費の支払いも行っている。北部進駐の翌月、1940年10月から支払が開始され、仏印処理までの4年半の間に7億2370万8000ピアストルが支払われている。これは当時のフランス領インドシナ政府の経常支出とほぼ同額である。この潤沢な資金により、日本軍はインドシナにおいて軍票を発行する必要がなかった。

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フランス領インドシナの経済はモノカルチャー経済であり、輸出入の半分以上を本国に依存していた。しかし大戦の勃発により本国との連絡が途絶し、イギリスが付近の植民地にフランス領インドシナとの貿易を禁止するとたちまち経済は危機に陥った。そこに現れた日本が、フランス領インドシナにとって最も重要な貿易相手となった。

大戦中、日本は輸入額の半分、多い時は6割をフランス領インドシナとの貿易でまかなった。このためフランス領インドシナの対日貿易は圧倒的な黒字であった。しかしアメリカ側の通商攻撃が激化すると、インドシナからの物資を日本に運搬することは極めて困難になった。

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1942年、連合軍がアルジェリアに上陸したことによって（トーチ作戦）、ヴィシー政府の存続が危ぶまれる情勢

1944年にヨーロッパ大陸に連合国軍が再上陸を果たし、その後シャルル・ド・ゴール率いる自由フランスと連合国軍がフランスの大半を奪還したことで、同年8月25日にはヴィシー政権が事実上消滅した。

フィリピンの失陥などにより、インドシナは「前線」となり、その戦略的意味はいよいよ重大となっていった。12月30日には1945年1月中に仏印処理に関する決定を行うという方針が決定されたが、1945年1月11日の最高戦争指導会議で、場合によっては武力処理を行うという方針が決定された。1月17日には時期によっては「現仏印政権を武力で打倒せしめる」決定が行われ、『明号作戦』の準備が開始
2月1日には最高戦争指導会議で武力処理の方針が再確認されたが陸軍はフランスを決定的に敵に回すことを避けるため、主権については完全否定しない方針をとるべきだと主張したが、外務省は「大東亜解放」の方針を貫徹すれば、民族解放の観点からソ連も反対できないと主張した。決定においては公表される処理の理由を「自存自衛のため」とするという陸軍側の意見が通ったが、現地統治については決定が先送りされた。

3月9日に仏印処理は実行されたが、その動機は米軍上陸が迫ったという判断によるものであった。作戦終了後、安南国（阮朝）のバオ・ダイ（保大帝）を担ぎ出し、ベトナム帝国の独立を宣言させた。しかしベトナム人にとって極めて評判が悪かったバオ・ダイの擁立は、親日的な独立運動家に失望を与えた。